【米国】2021年になってもリモートワークの求人情報は増えているのか？

LinkedInのEconomic Graphチームによると、2021年5月20日、LinkedInの求人情報のうち「リモートワーク」を提供する割合は前年比357％増となりました。

下のグラフは、在宅で仕事ができる業種と、その業種に属する在宅ワークの人数を示したものです。メディア・通信がトップで、全体の26.8%を占めています。

また、IT業界ではリモートワークが多く、全業界の掲載件数の9.7％を占め、昨年の2％から上昇しました。

業界によっては、在宅で働く人があまりいないところもあります。消費財、製造、デザイン、運輸、物流などの職種がそれにあたります。例えば、旅行・レジャー系の仕事では、在宅勤務者は2％未満です。

LinkedInに掲載されている有料求人情報のうち、リモートワークはわずか9.7%に過ぎない。しかし、5月の調査では、リモートワークの求人は閲覧数の20.5%、応募数の24.4%を占めています。

生産性の向上、生活の質の向上、通勤のストレス軽減など、リモートワークのメリットは尽きないようです。しかし、この世のあらゆるものがそうであるように、裏表がある。トップの強力なリーダーシップがなければ、従業員が企業文化とのつながりを感じたり、従事したりすることは難しいということを示唆する証拠もあるのです。

リモートワークは今後も続くと思います。私は、リモートワークが流行する前とは異なり、ハイブリットなリモートワークを採用する企業は今後増える想定をしています。変異株が出現する可能性がある以上、在宅勤務を模索する人も増えていくのもおかしくないですね。